三次元測定機を導入するにあたり、利用できる補助金制度があります。三次元測定機を導入するなら、ここで解説する補助金制度を上手に活用し、コスト的な負担を軽減しましょう。
三次元測定機の購入に利用できる補助金制度として、「ものづくり補助金」の概要や申請方法を解説します。
ものづくり補助金とは、中小企業や小規模事業者が革新的なサービスや試作品を開発したり、生産工程を改善したりするときの設備投資に対して補助する制度です※。
昨今では感染症の拡大や物価高、インボイス制度、DX化などにより事業環境が変化し、対応に迫られる企業が増えてきました。そこで企業の成長を促し、事業環境を変化させていくための支援として制定されました※。
※参照元:ものづくり補助金総合サイト公式サイト(https://portal.monodukuri-hojo.jp/index.html)
※参照元:ものづくり補助金総合サイト公式サイト(https://portal.monodukuri-hojo.jp/common/bunsho/ippan/14th/令和4年度補正%20ものづくり・商業・サービス生産性向上促進補助金の概要_20221212.pdf)
ものづくり補助金の対象となる設備は、三次元測定機をはじめとし、旋盤・フライス盤・マシニングセンタ・円筒研削盤・レーザー加工機・3Dプリンター・自動ロボット・協働ロボット・集塵機・CAD・CAM・CAEなどです。
ものづくり補助金の申請は電子申請にて行ってください。
まずは「GビズIDプライムアカウント」を取得します。ものづくり補助金の公式サイトにある申請ページから電子申請システムへと移動して、GビズIDプライムアカウントでログインしましょう。
そして申請トップ画面の指示に従って、事業内容や経費、資金調達内訳などの内容を入力し、電子ファイルの必要書類を添付し送信します。
三次元測定機導入で利用できるもうひとつの補助金制度として、「躍進的な事業推進のための設備投資支援事業」についてもご紹介します。
躍進的な事業推進のための設備投資支援事業の概要とは、東京都中小企業振興公社が行っている支援事業で、東京都内の登記簿上での本店・支店にて、2年以上にわたり事業を行っている企業であることが条件です※。
都内に本店・支店がない企業は利用できませんが、産業分野でのイノベーション推進や新たな取組みのために必要である場合、三次元測定機の導入も補助金の対象となります。
※参照元:東京都中小企業振興公社公式サイト(https://www.tokyo-kosha.or.jp/support/josei/setsubijosei/yakushin.html)
三次元測定機の導入にて補助金を受けるためには、まず事前予約が必要です。受付期間内に東京都中小企業振興公社へと連絡をして、指定された日時に申請書類一式を持参して申請を行います。
三次元測定機メーカー15社(※)の門型・アーム型・卓上型・ハンディ型と様々な製品を調査し、導入企業の声が公式HPで掲載されている信頼できる三次元測定機をピックアップ。 そのなかで「測定精度・安定性に優れている機器」「使いやすさ・汎用性に優れている機器」「実績・実例が豊富な機器」という3つに分けて、それぞれの三次元測定機が他と何が違うのかを詳しく解説します。
引用元:キーエンス
(https://www.keyence.co.jp/ss/products/measure-sys/xm/007/2111_01.jsp)
引用元:東京精密
(https://www.accretech.jp/product/measuring/cmm/zeiss_xenos.html)
引用元:ミツトヨ
(https://www.mitutoyo.co.jp/products/measuring-machines/cmm/standard/191-812h/)